20年後もアメリカが世界一の経済大国である5つの理由


当サイトでは、アメリカを中心とした全世界に投資することをおすすめしています。

「全世界に投資」とは書いていますが、個人的にはアメリカ1本に絞って投資しても全く問題ないのではと感じています。

というのは、アメリカ経済が落ち込んでしまえば、新興国含め全世界が影響を受けますので分散の意味があまりないからです。

それはさておき、2019年3月現在において、NYダウも最近高値を更新するなどしてアメリカ経済は非常に好調です。

そして今から20年後の世の中も、今と同じく、アメリカが世界一の経済大国である可能性はかなり高いと思っています。

今回はその理由について、私の個人的な考えをまとめてみました。

理由その1.人口動態比率

今後もアメリカが世界の覇権を握る理由として、やはり一番はアメリカの健全な人口動態比率にあるといえます。

日本のように人口が減り続ける国に経済発展の余地はなく、経済の発展に人口増加は絶対に欠かせない要素の一つです。

アメリカの人口は、2020年になると3.3億人に達し、2050年には4億人近くまで増えることが予測されています。

しかもただ単に人口が増えるだけではありません。

注目すべきところは、アメリカの健全な人口比率にあります。

 

▼アメリカにおける2019年の人口比率

若い世代においては、どの年代もほぼほぼ均等に並んでいることが分かります。

 

▼アメリカにおける2039年の人口比率

2039年になると2019年よりも人口は大きく増加しますが、人口比率はほとんど変化がありません。

消費活動が活発である40代の人口比率が一番高くなることから、20年後のアメリカ経済はまさに狙い目といえるでしょう。

 

ちなみに日本の人口動態を見てみます。

 

▼日本における2039年の人口比率

若い世代は少なく、60代以上の高齢者人口が異様に多いという、逆ピラミッドのような形になっています。

20年後の日本は、少子高齢化で人口減少が顕著に見られるようになり、若い世代の労働者不足や、高齢者増加に伴う社会保障費の増大が社会問題となっているでしょう。

 

ちなみに今まで人口が増え続けていた中国も、今年に入って70年ぶりに人口が減少したことが発表されました。

人口動態比率に関してはアメリカが最強です。

 

そもそもアメリカの出生率は、2人から生まれる割合が1.84人しかありません。

ではどうして人口が増え続けているのか?ということですが、その理由は「移民を受け入れている」からです。

ただし懸念材料が全くないとも言い切れません。

それはトランプ大統領が、移民の受け入れを反対しているからです。

しかしトランプ大統領一人が反対したところで、移民の受け入れの拒否が議会で承認される可能性はかなり低く、この流れはこれからも変わらないというのが一般的な見方です。

理由その2.優秀な人材が集まってくる

アメリカにはなんといっても、世界各国から優秀な人材が集まってきます。

その理由の一つとしては、優秀な大学や、世界の時価総額ランキングの上位を独占する企業がアメリカに集結しているからです。

 

ちなみに、大学の世界偏差値ランキングはというと(2018年)、

大学の世界偏差値ランキング
  • 1位:マサチューセッツ工科大学(アメリカ)
  • 2位:スタンフォード大学(アメリカ)
  • 3位:ハーバード大学(アメリカ)
  • 4位:アルフォルニア工科大学(アメリカ)
  • 5位:ケンブリッジ大学(イギリス)

となっています。

5位のケンブリッジ大学を除いて、1位から4位まで全てアメリカが独占しています。

 

世界の企業時価総額ランキングを見てみると(2019年3月時点)、

企業時価総額ランキング
  • 1位:マイクロソフト(アメリカ)
  • 2位:アップル(アメリカ)
  • 3位:アマゾン・ドットコム(アメリカ)
  • 4位:アルファベット(アメリカ)
  • 5位:バークシャー:ハサウェイ(アメリカ)

となっています。

企業の時価総額ランキングに関しては、1位から5位まで全てアメリカ企業が独占しています。

 

世界の標準語は「英語」であり、「日本語」でもなければ「中国語」でもありません。

世界中の優秀な人材が、アメリカに集まってくるのはもはや「必然」といえます。


理由その3.国民性

アメリカ経済が目覚ましく発展しているのは、アメリカの国民性にもあるといえます。

日本人は基本的に貯金が大好きで、お金を投資に回すこともなければ物を購入することもあまりしません。

しかしアメリカ人は、銀行に貯金をするという習慣があまりなく、投資に回す、もしくはほしい物を購入します。

アメリカ人の購買力は、日本人と比べると雲泥の差があります。

物をたくさん購入したり、投資に回したりすることで、お金が市場に出回り経済は活性化します。

理由その4.IT発祥の地である

アメリカは、1990年代以降のインターネット普及に大きく貢献しています。

アメリカはまさにIT発祥の地であり、その技術力や豊富な人材は現在においても世界一を誇っています。

アップルを始めとして、マイクロソフト、グーグル、アマゾン、フェイスブック、インテル、IBM…世界を代表するIT企業が名を連ねています。

 

そもそもアメリカは幼少期の頃からパソコンに触れる機会が多く、小学生でもパソコンのメールで連絡を取るのが当たり前になっています。

IT発祥の地ということもあり、情報や高い技術もアメリカに集約されています。

中国を始めとしたその他の国々も追従してくるとは思いますが、IT技術が集約しているアメリカを超えるとはどうしても思えないのです。

理由その5.ウォーレン・バフェットの発言

投資の神様とも言われているウォーレン・バフェット氏は、次のような発言をしています。

ウォーレン・バフェット氏は、100年後のダウ工業株30種指数について、19日終値の2万2370.80ドルから「100万ドル超」になると予想。1世紀前に81ドル程度だったことを考えると、不可能ではないと述べた。

要約すると、「今から100年後にNYダウは、およそ50倍になる」と言っています。

これがもし本当であるとするならば、特に年齢の若い人は今からアメリカに投資をしておけば、その資産は何十倍にも膨れ上がることを意味します。

ウォーレン・バフェット氏は日本でこそ馴染みの薄い人物ですが、アメリカにおいては、投資の神様、ビジネスの神様として広く知れ渡っている人物です。

今回の理由その5は、ウォーレン・バフェット氏がそう言っているから、というなんとも他人任せな感じになってしまいましたが、実はこれこそが一番信頼できる未来の答えなのかもしれません。

まとめ

今回の記事内容をまとめると、20年後もアメリカが世界一の経済大国である理由としては、

  • 理由その1.人口動態比率
  • 理由その2.優秀な人材が集まってくる
  • 理由その3.国民性
  • 理由その4.IT発祥の地である
  • 理由その5.ウォーレン・バフェットの発言

以上のような内容です。

今回の記事内容は私の私見であり、未来を保証するものではありませんので、投資はあくまで個々の判断にてお願いします。

最後まで読んでいただきありがとうございました。

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