「ドル・コスト平均法」の優位性と為替リスクの分散化について


「ドル・コスト平均法」、株式投資をしている方であれば、一度は耳にしたことがあるのではないでしょうか。

「ドル・コスト平均法」は、個別株投資というよりも、株式や債券の集合体である「投資信託」で用いられる投資法です。

「投資商品を毎月一定の金額で購入していくことで、平均取得単価を下げることができる」これについては既知の方も多いと思います。

今回は、積立投資の王道である「ドル・コスト平均法」の優位性と為替リスクについてご紹介します。

ドル・コスト平均法の優位性

個別株投資では「有り金全てをつぎ込んで、トヨタ自動車に一点集中投資!!」なんてこともできますが、万人にオススメする投資法ではありません。

 

投資の基本は、一に分散、ニに分散、三に分散であり、三つの分散の中身は「お金」「時間」「投資先」です。

「ドル・コスト平均法」は、分散投資もさることながら、決まった金額で購入し続けることで「平均取得単価」を下げることができる、投資テクニックの一つです。

 

毎月(毎日)一定の金額で投資商品を買い付けしていくことで、価格が高い日には少ない口数を、価格が安い日には多い口数を自動的に購入することでリスク分散の効果があります。

例えば、7月には1万円で1000口を購入、8月に価格が下がっていたとすれば、1万円で1500口を購入できる、といった具合です。

「ドル・コスト平均法」は、主として、投資信託で積立投資をする時に用いられる投資法ですが、投資先がインデックスであれば、将来資産が増えていくことは歴史が証明済みです。

 

▼米国ETF「バンガード・トータル・ストック・マーケットETF(VTI)」の株価チャート

しかし投資信託でも、株式のように、自分の好きな時に好きな金額で購入することも可能ですが、オススメはしません。

私がメインの投資先としている米国ETF「バンガード・トータル・ストック・マーケットETF(VTI)」の株価チャートを例にして解説しますね。

バンガード・トータル・ストック・マーケットETF(VTI)は、米国に上場している、ほぼ全ての株式に投資をしているETFになります。

上のチャート図を見てもらえれば分かるように、例えば、赤丸で全力一括投資をするよりも、青丸のように、お金と時間をいくつかに分散させて投資をした方がリスクが少なくてすみます。

 

しかしこれは、ドル・コスト平均法を分かりやすく解説するために、「チャートの良いとこどり」をしただけで、実際は分散投資をするよりも、「一括投資」をし、吐き出された配当金は全て再投資した方が、より資産が増えていくことは証明されています。

例えば赤丸で一括投資をしたとしても、2019年頃まで待てば、ドル・コスト平均法でコツコツ投資をしていくよりも資産は増えています。

ただし、それは机上の空論であり、実際に行動に移せるかどうかは、また別の話です。

「一括投資」口では簡単に言えますが、実際行うのは思った以上に難しいでしょう。

なぜなら、今の株価が高いのか、それとも安いのかということは、素人(プロでも)では判断が難しく、たいていの人は「一括投資」をして、後に大きく含み損になることが耐えられないからです。

 

ドル・コスト平均法は「投資家の精神面を平準化」しているとも言えそうですよね。

ドル・コスト平均法は、時間の分散と平均取得単価を下げる効果があると共に、投資をしている自身の精神を抑える安定剤にもなり得る…そう考えると、やはり優れた投資法だと思います。


「ドル・コスト平均法」為替リスクについて

投資信託に海外の株式が組み込んであると、円安になれば得をして、円高になれば損をする、という為替リスクはどうしてもついて回ります。

それは、海外の株式を組み込んである投資信託の、ある意味宿命とも言えるでしょう。

しかし、その為替リスクを回避できるタイプの投資信託があります。

 

「為替ヘッジ付き」の投資信託で、「為替予約」という手法を用いることで、多少円高になったとしても損をすることがないタイプの投資信託です。

しかし「為替ヘッジ付き」の投資信託は、「金利差分の為替ヘッジコスト」という余計なコストが発生しますし、円安になった時に為替差益を得ることができなくなってしまいます。

今後は、短期的な目線で見れば「円高」に進みそうですが、10年、20年先は、日本の国力低下と共に、円安になっていることも充分にありえます。

こればかりはどうなるのかは分かりませんね。

個人的には、余計なコストを支払ってまでして、円安になった時に「為替差益」も得られなくなる「為替ヘッジ付き」の投資信託にする必要性はないと思います。

 

さて「ドル・コスト平均法」に話を戻しますが、海外の株式が組み込んである投資信託は「為替ヘッジなし」が一般的です。

 

運営会社は、投資家から預かった円をドルに交換してから海外の株式に投資をしています。

投資信託は、その都度、為替を織り込んで基準価額が決定しますので、「ドル・コスト平均法」で分散投資をすることは、為替リスクを分散しているとも言えます。

例えば、1ドル=120円(円安)の基準価額が高い時に一括購入するよりも、1ドル=90~120円で為替が変動している間で、時期をズラしながら購入した方が、為替リスクも分散できるからです。

 

ただし「ドル・コスト平均法」で定額購入をしているからとはいえ、為替リスクを完全に回避することはできません。

なぜなら、株価が上がったとしても、円高になってしまえば基準価額が上がらないこともあるわけで、円高になれば損をし、円安になれば得をすることに変わりはないからです。

 

つまり、私たちが海外株式に投資をする以上、その通貨が円であろうとドルであろうと、為替リスクは必ずついてくるということです。

まとめ

為替を予測することは困難ですが、長期で見れば、2国間が居心地の良いレートである、1ドル=110円くらいのレートに収束すると思われます。

もしくは、日本の国力が弱まり、超円安になるかもしれませんが…。

何にせよ、リスクはリスクとして頭に入れておきながら、決してそれを恐れすぎず、淡々と積立投資を続けていくことが、資産を増やす一番の近道です。

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